- A4変 112ページ (判型/ページ数)
- 2018年01月発行
本体価格(税抜): ¥1,600
各病院では、日本看護協会が提案した「病院で働く看護職の賃金のあり方」を踏まえて、人事評価や賃金処遇の見直しを進めています。これからの病院は働き方やキャリアが多様化していく中、看護職がやりがいを持って安心して働き続けられるよう、さまざまな就業形態に応じた人事評価・賃金体系を構築することが不可欠です。
本特集では働き方改革、賃金体系見直しの必要性を述べた上で、4病院の事務長が各病院の経験を基に、賃金制度の整備・再構築のヒントを紹介します。さらに、賃金・人事評価制度の整備・導入に関する基本や、多様な人材の育成の観点からの人事評価と賃金処遇のあり方について解説します。
特集2:
「身体拘束をしない看護」
急性期病院の挑戦
1998年の「抑制廃止福岡宣言」、2001年厚生労働省「身体拘束ゼロへの手引き」取りまとめ等を経て、介護保険施設の運営基準において高齢者施設における身体拘束は原則禁止となりました。本誌でも1999年に特集・臨時増刊号等で身体拘束・抑制の廃止をテーマに病院・施設の現状と実践報告を紹介していますが、現在でも特に急性期においては安全を優先するために、看護師自身もジレンマに悩みながら身体拘束を行う状況があります。
本特集では、看護部全体で“抑制ゼロ”に挑戦する金沢大学附属病院と、患者家族としての体験を基に「1病棟からでも拘束をなくそう」としている石巻赤十字病院内科病棟の取り組みを紹介。身体拘束をしない看護は患者の尊厳を守ると同時に個別性のある適切な看護の実践につながることを学びます。