- A4変 112ページ (判型/ページ数)
- 2018年06月発行
本体価格(税抜): ¥1,600
特集1:
2017年「病院看護実態調査」「看護職員実態調査」解説
日本看護協会は、病院看護職員の需給動向や労働状況、看護業務の実態などの把握のため、毎年「病院看護実態調査」★を実施しています。2017年には例年の調査項目に加えて「地域における病院の役割」に関する意識や「看護人材の地域での活用状況」等について調査しました。
「看護職員実態調査」は、看護職の働き方の実態と意識を明らかにするため4年に1度、実施しているものです。2017年には労働条件をはじめ、「将来働いてみたい職場」「夜勤を可能にする条件」「暴力・ハラスメントを受けた経験」などについて調査しました。
本特集では、それぞれの結果のうち特に注目したいトピックスを取り上げ、ポイントをまとめました。結果から見えてくる課題や今後の看護政策にかかわる要点を、豊富なデータとともに解説します。
★1995年から「病院における看護職員需給状況調査」を毎年実施、2015年に名称変更
特集2:
これからの地域包括ケア病棟の姿
地域に必要とされる病院であるために
2014年に創設された地域包括ケア病棟は、2017年に6万床を超え、増加傾向にあります。ただ、在宅医療の後方支援(サブアキュート)の役割も期待されていますが、急性期病棟からの患者の受け皿(ポストアキュート)の役割が大きいのが現状です。そのような中、2018年度診療報酬改定では、入院料においてサブアキュートや、訪問診療や訪問看護などの在宅医療の提供が評価されるなど、地域を支える担い手としての期待が高まっています。
特集2では医療制度改革の流れの中での地域包括ケア病棟の位置づけについて詳しく解説。地域包括ケア病棟を持つ病院の看護管理者からは、今回の改定の評価や、今後の地域包括ケア病棟のあり方を示していただきます。