- A4変 112ページ (判型/ページ数)
- 2021年12月発行
本体価格(税抜): ¥1,600
日本看護協会が公表している「看護業務基準」は、看護職の責務を記述したものです。保健師助産師看護師法で規定された保健師・助産師・看護師・准看護師に共通の看護実践の要求レベルを示すものとして、1995年に作成されました。以降、変動する時代の要請に応えるものとなるよう見直し・改訂を重ねています。
今般、2021年改訂版が公表されたことを受け、本特集では、あらためて看護業務基準の基本的な考え方や改訂の歴史などを解説。さらに看護業務基準(2021年改訂版)を全文載録します。
2021年10月4~6日に、国際看護師協会(ICN)★1の会員協会代表者会議(CNR)★2が、11月2~4日にICN大会が、ともに初のバーチャル形式で開催されました。
CNRはICNの最高意思決定機関で、会員協会の代表者が集まり、ICNの運営等ガバナンスについて意見交換や意思決定を行います。今回は理事選挙も実施され、日本看護協会が推薦した千葉大学大学院看護学研究院の手島恵教授が選出されました。報告1・2では、CNRについて詳報します。
ICN大会は「Nursing Around the World(世界中を看護する)」をテーマに、世界中から5000人を超える参加者が集い、シンポジウムやメインセッション、電子ポスター展示など多彩なプログラムを通じて交流を深めました。報告3・4では、日本の参加者の発表をリポートします。なお、ICN大会の各種プログラムは、参加登録済みであれば、2022年5月3日まで、大会公式プラットフォーム上で視聴可能です。
★1 International Council of Nurses
★2 The Council of National Nursing Association Representatives
地域における病床機能の分化および連携と、地域包括ケアシステムの構築が推進されている今、患者の安全・安心を実現するためには、地域の看護管理者同士が顔の見える関係を築き、お互いの弱みや強みを知り、ともに地域の看護の質向上に取り組むことが求められます。
本特集では、病院の看護管理者間の連携によって、安全・安心な転院や在宅療養への移行、災害時の互助機能の構築などを実現した取り組みを紹介します。