- A4変 136ページ (判型/ページ数)
- 2016年11月発行
本体価格(税抜): ¥1,800
看護必要度は、医療・看護をめぐる環境の急激な変化に伴い、形を変え、役割を拡大し、現在に至っています。
2016年度診療報酬改定においては、急性期医療の適切な評価等の視点から、評価項目・該当基準・該当患者割合などが見直され、チーム医療の推進という視点からは、一部の評価項目で薬剤師や理学療法士等の処置・介助等が評価対象となり、評価者となることも可能となりました。また、DPC対象病院では個々の患者の看護必要度データ提出も始まり、それぞれの病院の医療・看護の実態が明らかとなります。
第1章では、2016年度診療報酬改定における看護必要度の見直しの経緯や方向性を解説していただきます。第2章では、急性期病院の取り組みとして、評価者育成、評価精度の向上、監査体制の確立、根拠となる記録の整備などを積極的に行っている9つの病院から、その工夫と知恵を紹介していただきます。第3章では、3人のコンサルタントがそれぞれかかわっている病院のデータから、今年度改定の影響を分析。さらに今後、病院・看護部はどのような点に注目して組織運営を進めていくべきか、提言をしていただきます。