- A4変 80ページ (判型/ページ数)
- 2015年05月発行
- 978-4-8180-1885-3
本体価格(税抜): ¥1,200
平成27年度の介護報酬改定は、中重度の要介護者や認知症高齢者への対応のさらなる強化、介護人材確保対策の推進などを目的と定めているにもかかわらず、▲2.27%という、大変厳しい改定率となりました。
しかし、地域で働く看護職に大きな期待が寄せられていることが強く感じられる改定でもあります。ただ悲観せず、これから前向きに取り組むために、まずは、今回の介護報酬改定を正しく理解しましょう。
冒頭の〈総論〉では、今回の改定による現場への影響や、医療・介護における今後の方向性などを提示。そして編集部による〈資料〉に続き、〈意見〉で今回の改定に対する訪問看護ステーション・高齢者ケア施設の管理者などの所感を紹介します。
本特集を、今回の改定を理解するための手がかりとして、新たな道を切り開いてください。
特集2:
腰痛予防を意識していますか?
── 在宅・施設で求められる取り組み
2013年、厚生労働省は19年ぶりに「職場における腰痛予防対策指針」を改訂し、2014年には、この指針に沿って看護職のための腰痛予防対策テキスト「医療保健業の労働災害防止(看護従事者の腰痛予防対策)」をつくりました。今、あらためて医療・介護現場で腰痛予防への積極的な取り組みが求められています。
第2特集では、まず〈総論〉でテキストの作成に携わった水戸優子さんに、看護職が知っておくべき腰痛予防の基礎知識をまとめていただきます。続く〈報告〉では、3つの施設に、福祉用具の導入や研修など、現場で実際に行っている腰痛予防対策を報告していただきます。
健康的に長く働き続けるために、個人そして組織で、できることから取り組んでみてはいかがでしょうか。