- A4変 80ページ (判型/ページ数)
- 2015年11月発行
- 978-4-8180-1892-1
本体価格(税抜): ¥1,200
特集1:
実態と運営のコツ
看護小規模多機能型居宅介護
平成27年度介護報酬改定で「複合型サービス」から名称が変わり、“看護”の側面がより強調された「看護小規模多機能型居宅介護」(以下:看多機)。現在、開設数は伸び悩んでおり、地域によっても差が出てきています。しかし、ますます増加する在宅療養者の受け皿の1つとして、すべての地域で開設されることが望ましいのです。
本特集では、〈総論〉で、日本看護協会が新設から約3年間収集してきた情報により見えてきた実態や課題を整理し、今後を展望します。続く〈報告〉では、運営を軌道に乗せた4つの看多機の管理者が、どのように職員・利用者を確保し、サービスを提供しているのか、その運営の工夫を紹介します。また、〈コラム〉では、各事業所と連携する病院の看護師が、看多機を利用することで医療依存度の高い患者を退院につなげられた事例を報告します。
看多機の運営がうまくいかず悩んでいる方、また事業の展開として看多機の開設を考えている方、ぜひ、参考にしてください。
特集2:
訪問看護事業所向け自己評価ガイドラインの作成
看取りや医療ニーズの高い療養者を支えるための事業所の質向上をめざす標準的指針
長年、“量の確保”をめざしてきた訪問看護は、現在、質の高いサービスを安定的に提供すること、すなわち“質の確保”が求められる段階に移りました。本稿では、サービスの質を確保するための自己評価ガイドラインを紹介。同ガイドラインを活用すれば、自事業所の強み・弱みが明らかになります。