- A4変 80ページ (判型/ページ数)
- 2016年05月発行
- 978-4-8180-1945-4
本体価格(税抜): ¥1,200
2025年に向けて、地域包括ケアシステムの構築が急がれる中、住民が中心となった取り組みが増えています。
本特集では、<報告>で住民が親の介護や地域の声などをきっかけに始めた、子どもから高齢者まで地域の人が集まれる場づくりなどの活動を4事例紹介。そこに看護職がどうかかわればよいのかを探ります。また<関連論考>では、地域包括ケアシステムの確立をめざす2025年に後期高齢者となる団塊の世代について概観し、彼らを支えるための地域包括ケアシステムのあり方を考察します。
あなたが住んでいる地域、また働いている地域では地域包括ケアシステムにつながる取り組みが進んでいますか? 1人の住民として“住み慣れた地域で自分らしい暮らしを人生の最期まで続ける”ためにも、地域づくりを考えていきましょう。
平成27年度介護報酬改定では、介護老人保健施設について、平成24年度改定に引き続き在宅復帰・在宅療養支援機能のいっそうの強化をはかっていく方針が打ち出されました。入所者に対し、多職種協働で施設・在宅の双方にわたる切れ目のない支援を提供していく取り組みの中で、看護職の果たす役割は非常に大きいものといえます。
本特集では、老健で働く看護職にスポットを当て、具体的な業務内容や力を入れて取り組んでいること、活躍のポテンシャルなどについて展望。<総論>では介護政策の方向性と老健が地域で果たすべき機能を、<解説>では、老健で働く看護職が、多職種協働の中でどのような役割を担うことが求められているかを論じます。<報告>では、老健における在宅復帰強化に向けた取り組みの実際を、事例とともに紹介します。