- A4変 112ページ (判型/ページ数)
- 2018年08月発行
本体価格(税抜): ¥1,600
特集1:
「院内助産・助産師外来ガイドライン2018」を活用しよう!
「院内助産ガイドライン―医師と助産師の役割分担と協働」が2008年に作成されてから10年が経過し、ハイリスクな妊産婦の増加など周産期を取り巻く状況が変化。また、病院常勤医師の勤務時間は診療科別で産婦人科が最も多く、働き方改革推進に向けて産科医師と助産師のいっそうの連携・協働が求められます。
このような状況を踏まえ、今回見直しを行った「院内助産・助産師外来ガイドライン2018」では、院内助産・助産師外来を利用できる対象者の選定基準を設定し、医師への相談・報告基準を加え、院内助産・助産師外来の開設に向けたプロセスや運営についても丁寧に解説しています。
特集ではガイドライン見直しの経緯とねらいを概説し、ダイジェスト版を掲載。産科医師から助産師への期待のメッセージや院内助産に取り組んでいる病院でのガイドライン活用の実際と今後の展望を紹介します。
特集2:
医療安全対策 病病連携・看看連携の実践事例
医療安全管理者は仕事の性質上、孤独になりがちで、周りに相談相手もおらず、ノウハウの蓄積もほとんどない…… 。すべての医療機関に医療安全対策に関する十分な知識や経験を持った職員がいるわけではなく、特に中小規模病院の医療安全管理者は、このような悩みを抱えているのが現状です。
本特集では、医療安全対策の整備・強化をはかる目的で、医療機関や看護管理者同士が連携する実践事例を紹介します。報告事例は3つで、①神奈川県看護協会での管理者同士の交流会、②近畿大学医学部附属病院が中心となって展開する南大阪医療安全ネットワーク、③地域で開催された医療安全勉強会で学んだノウハウを自施設に持ち帰って実践した小規模病院の例です。
また、関連論考として2018年度の診療報酬改定において新設された「医療安全対策地域連携加算」について解説。今後の展開や連携のポイントを示します。