- A4変 80ページ (判型/ページ数)
- 2018年10月発行
- 978-4-8180-2081-8
本体価格(税抜): ¥1,400
精神科医療は病院中心から地域中心へと移行が進んでいます。通院治療や訪問看護の利用により地域で生活する精神障がい者が増える中、「働きたい」という思いから障害福祉サービスを利用する人も増加傾向にあります。精神障がい者にとって働くことが地域での安定した生活の継続につながることも多いため、精神疾患のある利用者が就労を希望した際、訪問看護師にはその方法をともに考え自己決定を支援し、他機関・他職種と連携しながらサポートしていくことが求められます。
本特集では、精神科訪問看護の特性をまとめた上で、就労支援の6つのポイントを提示します。また、精神科に特化した訪問看護ステーションで働く3人の看護師が支援の実際を報告。さらに、精神障がい者の雇用対策の歴史や実態、雇用に関する制度、就労支援機関についても解説します。
就労は利用者が望む生活を送るための手段の1つです。利用者の「働きたい」という思いの実現に向けて、支援する際の参考にしてください。
現在、日本では要介護者の増加と介護職の不足に対応するため、多くのリクルートチャネルを通じて外国人介護職の受け入れを進めています。それにより、2008年にはわずか3000人程度だった医療・福祉領域での外国人材が、2017年には約2万2000人となっています。今後、その数はますます増えていくと予測されます。
そこで本特集では、多様な枠組みで受け入れが進み複雑化した外国人介護職の雇用制度や、外国人介護職を取り巻く状況を紹介するとともに、課題を浮き彫りにします。また、外国人介護職を雇用する2つの高齢者ケア施設が、ともに働く上での体制整備や日本語・介護知識の習得への支援、留意点などを報告。併せて外国人介護職を雇用する際の手続きや、経営者に求められる視点についても解説します。
介護職不足が深刻化する日本では、今後、外国人材との円滑な協働が欠かせません。外国人材との互いの特性を生かした働き方について考察します。