- A4変 112ページ (判型/ページ数)
- 2020年08月発行
本体価格(税抜): ¥1,600
看護職員確保対策では、「医療従事者の需給に関する検討会看護職需給分科会」の中間とりまとめにおいて、領域別・地域別偏在の調整が必要となることが示され、各都道府県において地域の実情や求められる医療機能に応じて必要な看護職が確保できるよう、政策を立案、遂行することが重要な課題であると指摘されています。
日本看護協会および各都道府県看護協会においては国や都道府県から委託され運営しているナースセンターにより、看護職確保に向けて「地域に必要な看護職確保推進事業」等を実施するなどさまざまな取り組みを行っています。
本特集では、地域のニーズを見すえ、地域全体を見わたしながら、看護職の確保に取り組んでいるナースセンターの活動を紹介します。
看護職は専門職であるがゆえに、一般的に他の職業に比べて、働く場を移動することは容易といわれており、実際にライフプランやキャリアプランに合わせて働く場を移動する人は珍しくありません。
一方で、多くの医療機関で既卒者の中途採用を実施していますが、中途採用者が、職場になじめず、能力を発揮できないまま、短期間で離職してしまうケースも多く見受けられます。
中途採用者が組織に定着しづらい要因はさまざまありますが、本特集では「採用」に焦点を当てて、入職前後のギャップを小さくし、人材の定着につなげるための方法を考えます。