- A4変 112ページ (判型/ページ数)
- 2021年11月発行
本体価格(税抜): ¥1,600
自治体保健師は、地域住民が健康で安全・安心に暮らすためには必要不可欠な存在です。地域包括ケアシステムを推進していく上では、病院と自治体保健師の連携もますます重要になります。
特集1では、まず、自治体保健師の役割や地域における看護職同士の連携の重要性について解説。その上で、病院の看護管理者が、どのようなときにどこに所属する保健師と連携すればよいかが具体的にわかるように、地域における課題(健康寿命延伸・感染症対応・精神保健福祉・虐待対応・高齢者施策・母子保健)ごとに、自治体保健師の担う業務を紹介します。
高齢化により医療・看護ニーズが増加し多様化する一方で、少子化により新たな看護職のなり手が減少していくことが見込まれています。今後も看護職が役割を適切に果たしていくためには、1人ひとりの質を維持・向上するとともに、多様性を受容する労働環境を整備し、キャリア継続を支援していくことが不可欠です。
特集2では、日本看護協会が進めている、地域ニーズに応じた看護職の人材確保や、個人のキャリア形成支援に資する看護職資格の活用基盤強化に向けた取り組み方針を解説。また、「社会保障に係る資格におけるマイナンバー制度利活用に関する検討会」における議論に基づき、看護職の資格活用の展望を示します。
入り口で話しかけてくるロボットに症状を訴えると適切な診療科を案内してくれ、歩くのが大変なら自動走行の車いすが連れて行ってくれる。病棟では不穏の予兆や、転倒・転落が発生すると瞬時に現場へアラートが飛んでくる。いずれも一部の病院で試行が始まっており、数年内には実装される技術です。
本特集では、国の進めるAIホスピタル構想を中心に、近い未来に各医療現場に入ってくるであろう機器やシステムを概観。医療・看護の姿がどのように変わっていくのか、その可能性を示します。
また、特に看護職にとって身近な、看護記録と病棟の変化については、実際に開発に携わる識者から、現状と近い未来の変化について論じていただきます。