- A4変 112ページ (判型/ページ数)
- 2022年01月発行
本体価格(税抜): ¥1,600
特集1:
「介護施設等における看護職員のあり方に関する調査研究事業」解説
近年、介護施設等の入居者の医療ニーズは増加し、そこで働く看護職員の役割への期待も大きくなっています。
日本看護協会は現状把握のため、2020年11月に令和2年度厚生労働省老人保健健康増進等事業「介護施設等における看護職員のあり方に関する調査研究事業」としてアンケートおよびヒアリング調査を行い、介護施設等の看護職員が限られた体制でさまざまな役割を発揮している現状や、施設の教育・研修支援体制の不足等の課題を明らかにしました。
特集では、本調査の概要、調査結果から見えた課題に対する、特養・老健・介護付きホームの取り組みを紹介します。
地域包括ケアが推進されている現在、人生の最終段階にある方の医療やケアを1つの医療機関で最期まで見続けることは難しくなっています。そのため、病院の中でいくら丁寧にACPを重ねていても、地域連携が取れていないと、転院や退院後に、それを生かした医療やケアを継続することはできません。
特集では、緩和ケアにおける地域連携の現状と、今後の課題について概観。さらに、先進的な取り組みから、QOL/QODを向上させるために、今何が必要とされているのかを示します。