- A4変 112ページ (判型/ページ数)
- 2022年09月発行
本体価格(税抜): ¥1,600
特集1:
実態調査から見えてきた
准看護師の業務と課題解決の取り組み
日本看護協会は、准看護師養成の停止、准看護師養成所から看護師養成所への転換に向けた取り組みを進めるとともに、看護師と准看護師の法律で定める業に即した業務分担の推進に取り組んでいます。日本看護協会では、准看護師の業務に関する実態を把握し、配置状況に応じた支援等を検討するため「准看護師の業務に関する実態調査」を実施し、2022(令和4)年4月に報告書を公表しました。
本特集では「准看護師の業務に関する実態調査」実施の経緯ならびに調査結果の概要と課題を示し、課題解決に向けて必要な取り組みを解説します。
看護補助者との協働の目的は、適切な役割分担により、看護チームとして質の高い看護を提供することにあります。
2022年度診療報酬改定では、看護補助体制充実加算が新設され、看護職員および看護補助者の業務分担・協働をさらに推進する観点から、「看護師長等(看護管理者)」「看護職員」「看護補助者」に対する研修要件が設けられました。
本特集では、看護補助者との協働の背景や課題等を解説した上で、日本看護協会が提供する3つの研修について、目的や特徴、各施設での活用方法等を紹介します。
看護職員の大幅な人員増加が見込めない中、持続可能な看護提供体制の構築が求められています。そのような中、総論の筆者である須藤久美子氏らが開発に携わったセル看護提供方式をはじめ、本誌6月臨時増刊号で毎年紹介している「看護業務の効率化先進事例アワード」の各受賞施設が取り組んでいるリリーフ制、外来・病棟一元化等、効率性と質の向上を両立させる取り組みが注目されています。
本特集では、現場発信に基づくよりよい看護提供体制の構築、つまり「看護提供体制のカイゼン」のために、どのようなマネジメントが必要かを示した上で、それぞれの状況に合わせたカイゼンの好事例を紹介します。