- A4変 104ページ (判型/ページ数)
- 2023年09月発行
本体価格(税抜): ¥1,600
高齢化が急速に進むわが国においては、医療や介護が必要となっても住み慣れた地域でその人らしく暮らし続けられるような支援がますます重要になっています。
こうした中、「訪問看護」「訪問介護」「通い」「泊まり」を一体的に提供することができる「看護小規模多機能型居宅介護(以下:看多機)」は、在宅療養の継続を支えるサービスとして期待されています。
本特集では、看多機をめぐる制度等に関する最新の動向を解説した上で、日本看護協会が2022年度に実施した「看護小規模多機能型居宅介護の普及等に関する調査研究事業」の結果と、看多機を活用した在宅生活へのスムーズな移行支援や看取り支援などの事例を紹介します。
特集2:
健康の社会的決定要因から捉え直す退院支援・在宅療養支援
厚生労働省は本年3月に「地域における医療及び介護を総合的に確保するための基本的な方針」(総合確保方針)を改定。この中で、地域とのつながりを処方することによって患者・住民らの問題を解決する「社会的処方」の考え方を示しました。一方、看護職は健康の社会的決定要因(SDH)を意識していなくても、社会的処方などによる、SDHへの対応を行ってきました。
本特集では、SDHの視点をもって退院支援や在宅療養支援を行っている施設による社会的処方など、実際の取り組みを紹介し、SDHの視点から捉え直すことの意義を示します。