看護必要度 第6版
●2016年度診療報酬改定に完全対応! 大幅に変わった「看護必要度」の理解のために必読の書
2016度診療報酬改定において「重症度、医療・看護必要度」の基準を満たす患者割合が25%に引き上げられ、A項目では「無菌治療室での治療」「救急搬送後の入院」が追加、B項目では特定集中治療室・ハイケアユニット・一般病棟の3基準で評価項目が統一、そして手術後の患者の医学的状況を評価するC項目の新設など、大幅な評価基準の改定が行われました。最新の知識を学び直した上で正しく評価するために、本書は必携のテキストです。第5版より46ページ増、演習ビデオも16分増の詳細な解説で、あなたの理解を助けます!
第1章「看護必要度」の開発
Ⅰ 「看護必要度」の開発研究と医療保険制度への利活用
1 看護必要度は,なぜ,必要とされたのか
2 医療・看護サービスの質の評価が求められた時代
3「看護必要度」研究の経過
(1) 「看護必要度」研究の準備
(2) 1997年から2002年までの「看護必要度」指標開発に関する基礎的研究
(3) 発見された問題
4「看護必要度」研究の経緯と医療保険制度への利活用
─看護必要度を用いた患者分類の開発と適正人員配置への利用─
(1) 看護職員の配置基準のあり方
(2) 日本における看護職員配置の適正化ツールとしての「看護必要度」評価項目を用いた患者分類の開発
(3) 日本の医療保険制度における「看護必要度」項目を用いた患者分類の活用可能性
(4) 必要とされる精緻な臨床看護マネジメント
5「看護必要度」評価導入に向けての「看護必要度評価指導者研修」の目的と意義
(1) 教育・研修システムの必要性
(2) 「看護必要度評価指導者研修」の概要と課題
(3) 多職種協働の下での患者の評価のあり方─クリニカルガバナンスのすすめ─
Ⅱ 「看護必要度」の応用としての「重症度・看護必要度」基準の開発から新たな評価指標としての「重症度,医療・看護必要度」へ
1「重症度」基準の開発
(1) 「重症度」基準の基本的な考え方
(2) 開発の方法
(3) ICU患者の「重症度」基準の考え方
(4) 「重症度」基準の活用
2「重症度・看護必要度」基準の開発
(1) 「重症度・看護必要度」基準が必要とされた理由
(2) 新たな基準の開発方法
3「重症度,医療・看護必要度」とは
(1) 「地域包括ケアシステム構築」のための診療報酬改定
(2) 患者の状態像を鋭敏に把握することができる「看護必要度」の意義
(3) 評価したい「B項目」の統一とまだ残る課題
(4) 病棟の機能分化を評価するための指標としての「C項目」の追加
Ⅲ 回復期リハビリテーション病棟における「看護必要度」の活用
1 回復期リハビリテーションへの質の評価の導入と「看護必要度」
2 導入された質の評価の検証とその後の改定の動向
(1) 「日常生活機能評価票」による評価
(2) 多職種協働・連携のための日常生活機能評価
(3) 「看護必要度」を用いた患者評価の浸透
(4) 大きく変わった2016年度診療報酬改定の影響
(5) 新たに導入された指標FIMにかかわる課題
3今後の課題
第2章「看護必要度」と政策動向
Ⅰ診療報酬と「看護必要度」
1 診療報酬における入院看護サービスの評価基準とその変遷
2 配置基準に着目した評価の意義と問題点
3 新たな評価基準を求めて
(1) 「看護必要度」の正確な把握
(2) 「看護必要度」に応じた看護サービスの確保
Ⅱ 「地域包括ケアシステムにおける地域連携」と「重症度,医療・看護必要度」
1 地域連携に対する評価
(1) 大きな見直しが行われた「退院調整加算」
(2) 機関間のcoordinationレベルの連携を求められている
(3) 地域医療体制における医療と介護の連携は未だ途上
2「地域包括ケアシステム」とは
(1) 地域包括ケアシステムが求められる背景
(2) 地域包括ケア病棟の評価
(3) 訪問看護ステーションの評価
3 ケアの統合 (integration) と地域包括ケアシステム
(1) “coordination”から“full integration”へ
(2) 求められている“新たな地域での看護のあり方”
4 2014年度診療報酬改定までの地域包括ケアシステムに資する医療・介護の連携促進のための報酬体系
(1) 全国統一の基準「日常生活機能評価」
(2) linkageに対する加算を充実
(3) 在宅医療の強化をめざした加算も導入
5 2016年度診療報酬改定の基本方針に示された地域包括ケアシステムの考え方
(1) アウトカム指標としてのFIM利得
(2) 地域包括ケアシステムのあり様を反映した「認知症地域包括診療料」
(3) 新たに評価された「かかりつけ薬剤師・薬局の機能」
6 今後の課題
第3章「看護必要度」を評価するための項目
Ⅰ アセスメントにおける「看護必要度」の考え方
1「看護必要度チェック票」の作成に至る経緯
(1) アセスメントツールはなぜ必要か
(2) アセスメントの目的によってツールが決まる
(3) 「把握できることは何か」を知る
(4) 状態を把握するために必要なツール
2「看護」を表現する意義・目的
(1) 看護はあって当然のもの?
(2) これまでの試みと限界
3 看護の何を測るか
(1) 看護業務の分類
(2) 看護業務を測るものさし
(3) 看護業務量の推計モデル
(4) 「誰に」「何が」なされているのかを測る
(5) 患者の状態像の把握
4「看護必要度チェック項目」の選定
(1) 判断のバラつきがない項目であること
(2) 具体性・再現性のある項目であること
(3) 記載がないと判別できない項目であること
(4) 業務時間の推定に大きくかかわる項目であること
5 チェック時のルール徹底の重要性
(1) 評価者に依存しないこと
(2) 誰もが同じ評価を下せること
(3) 評価者の価値観を排除すること
(4) 写実に徹すること
(5) 記録による客観性を確保すること
6「看護必要度」の導入のために
Ⅱ 「看護必要度」 (Ver.6) のチェック項目と選択肢
Ⅲ 「看護必要度 (Ver.6) チェック票」評価の手引き
Ⅳ 各「評価票」の評価項目とその配点
1「特定集中治療室用の重症度,医療・看護必要度に係る評価票」の評価項目とその配点
2「ハイケアユニット用の重症度,医療・看護必要度に係る評価票」の評価項目とその配点
3「一般病棟用の重症度,医療・看護必要度に係る評価票」の評価項目とその配点
第4章「看護必要度」の評価者養成
Ⅰ 評価者養成の重要性
1 評価者訓練の必要性
(1) 臨床の場で行われる評価
(2) 人事考課者訓練の場合
2 評価者の陥りやすい傾向と「看護必要度」を正しく評価するための訓練
(1) 評価者の陥りやすい傾向
(2) 看護必要度評価で生じやすいエラー例
(3) 看護ケア量測定実施施設の事例より
(4) これまでの看護量測定者の教育
(5) 評価対象者 (患者) の側に立った評価
(6) 評価者に訓練が必要な理由
3 従来の看護量測定と「看護必要度」との相違
(1) 概念の相違
(2) 開発の経緯とねらいの相違
(3) 測定方法の相違
(4) 研究方法の相違
(5) 評価の視点の相違
(6) 問題点と今後の展望
4「看護必要度」と看護の質
Ⅱ 「看護必要度」院内導入時研修の実際
1 研修実施までの準備
(1) 院内調整の具体的な内容
(2) 評価指導者の選定
(3) 院内研修実施前の準備
2 院内研修の概要
(1) 院内研修の流れ
(2) 院内研修の留意点
3 院内研修の実際
(1) 「看護必要度」の概要に関する講義
(2) 「看護必要度」チェック項目の解説
(3) 「看護必要度」理解度テスト
(4) 「看護必要度」評価演習 (ビデオ)
(5) 「看護必要度」評価演習 (実践)
(6) 教材の準備「ビデオ撮影」及び演習シートの作成
4 院内研修の成果
(1) 看護業務の変化
(2) 看護師自身の変化
(3) 病院全体の影響
(4) 今後の課題
5 院内研修評価と次回研修計画への反映
6 院内研修に必要なチェックリスト
7 院内研修用ビデオ教材作成のポイント
(1) ビデオ教材作成のポイント
(2) 取り組み事例の紹介
Ⅲ 「看護必要度」院内導入後,評価の信頼性を維持するための方策
1「看護必要度」評価導入と精度の維持
2 患者分類法とツールとしての信頼性
3 患者分類システムに必須の要素──メイヨークリニックの事例から
4 具体的な方策
(1) スタッフ教育
(2) 継続的サポート体制
(3) データアセスメントとモニタリング
(4) 監査機構
(5) 専従者または専任者の配置
(6) 予算の確保
Ⅳ 全国で実施された「看護必要度」研修の実際と今後の課題
1 教育・研修システムの必要性
2「看護必要度評価指導者研修」の概要と課題
3「看護必要度評価者研修」の目的と研修効果についてのこれまでの知見
4 今後の課題
第5章「看護必要度」と記録
Ⅰ 「看護必要度」の評価における看護記録のあり方
1 はじめに
2「看護必要度」の評価の根拠としての看護記録の位置づけ
3 看護記録の現状
4 診療報酬の償還を受けるための看護記録とは
5 今後の課題
Ⅱ「看護必要度」と看護記録
1 チェックリスト様式だけではなぜいけないのか
2 看護の実践を表す記録とは
(1) 現状の記録から集められない情報
(2) ある臨床事例のエピソード
3「看護必要度」の信頼性を担保する記録とは
記録の検証から見えてきた看護要約の必要性
4 療養上の世話をどう記録するか
事象を端的に記述する訓練
5「看護必要度」の記録監査の視座
■別冊
■DVD 看護必要度評価 《演習ビデオ/Ver.6対応》
Ⅰ 「看護必要度」の開発研究と医療保険制度への利活用
1 看護必要度は,なぜ,必要とされたのか
2 医療・看護サービスの質の評価が求められた時代
3「看護必要度」研究の経過
(1) 「看護必要度」研究の準備
(2) 1997年から2002年までの「看護必要度」指標開発に関する基礎的研究
(3) 発見された問題
4「看護必要度」研究の経緯と医療保険制度への利活用
─看護必要度を用いた患者分類の開発と適正人員配置への利用─
(1) 看護職員の配置基準のあり方
(2) 日本における看護職員配置の適正化ツールとしての「看護必要度」評価項目を用いた患者分類の開発
(3) 日本の医療保険制度における「看護必要度」項目を用いた患者分類の活用可能性
(4) 必要とされる精緻な臨床看護マネジメント
5「看護必要度」評価導入に向けての「看護必要度評価指導者研修」の目的と意義
(1) 教育・研修システムの必要性
(2) 「看護必要度評価指導者研修」の概要と課題
(3) 多職種協働の下での患者の評価のあり方─クリニカルガバナンスのすすめ─
Ⅱ 「看護必要度」の応用としての「重症度・看護必要度」基準の開発から新たな評価指標としての「重症度,医療・看護必要度」へ
1「重症度」基準の開発
(1) 「重症度」基準の基本的な考え方
(2) 開発の方法
(3) ICU患者の「重症度」基準の考え方
(4) 「重症度」基準の活用
2「重症度・看護必要度」基準の開発
(1) 「重症度・看護必要度」基準が必要とされた理由
(2) 新たな基準の開発方法
3「重症度,医療・看護必要度」とは
(1) 「地域包括ケアシステム構築」のための診療報酬改定
(2) 患者の状態像を鋭敏に把握することができる「看護必要度」の意義
(3) 評価したい「B項目」の統一とまだ残る課題
(4) 病棟の機能分化を評価するための指標としての「C項目」の追加
Ⅲ 回復期リハビリテーション病棟における「看護必要度」の活用
1 回復期リハビリテーションへの質の評価の導入と「看護必要度」
2 導入された質の評価の検証とその後の改定の動向
(1) 「日常生活機能評価票」による評価
(2) 多職種協働・連携のための日常生活機能評価
(3) 「看護必要度」を用いた患者評価の浸透
(4) 大きく変わった2016年度診療報酬改定の影響
(5) 新たに導入された指標FIMにかかわる課題
3今後の課題
第2章「看護必要度」と政策動向
Ⅰ診療報酬と「看護必要度」
1 診療報酬における入院看護サービスの評価基準とその変遷
2 配置基準に着目した評価の意義と問題点
3 新たな評価基準を求めて
(1) 「看護必要度」の正確な把握
(2) 「看護必要度」に応じた看護サービスの確保
Ⅱ 「地域包括ケアシステムにおける地域連携」と「重症度,医療・看護必要度」
1 地域連携に対する評価
(1) 大きな見直しが行われた「退院調整加算」
(2) 機関間のcoordinationレベルの連携を求められている
(3) 地域医療体制における医療と介護の連携は未だ途上
2「地域包括ケアシステム」とは
(1) 地域包括ケアシステムが求められる背景
(2) 地域包括ケア病棟の評価
(3) 訪問看護ステーションの評価
3 ケアの統合 (integration) と地域包括ケアシステム
(1) “coordination”から“full integration”へ
(2) 求められている“新たな地域での看護のあり方”
4 2014年度診療報酬改定までの地域包括ケアシステムに資する医療・介護の連携促進のための報酬体系
(1) 全国統一の基準「日常生活機能評価」
(2) linkageに対する加算を充実
(3) 在宅医療の強化をめざした加算も導入
5 2016年度診療報酬改定の基本方針に示された地域包括ケアシステムの考え方
(1) アウトカム指標としてのFIM利得
(2) 地域包括ケアシステムのあり様を反映した「認知症地域包括診療料」
(3) 新たに評価された「かかりつけ薬剤師・薬局の機能」
6 今後の課題
第3章「看護必要度」を評価するための項目
Ⅰ アセスメントにおける「看護必要度」の考え方
1「看護必要度チェック票」の作成に至る経緯
(1) アセスメントツールはなぜ必要か
(2) アセスメントの目的によってツールが決まる
(3) 「把握できることは何か」を知る
(4) 状態を把握するために必要なツール
2「看護」を表現する意義・目的
(1) 看護はあって当然のもの?
(2) これまでの試みと限界
3 看護の何を測るか
(1) 看護業務の分類
(2) 看護業務を測るものさし
(3) 看護業務量の推計モデル
(4) 「誰に」「何が」なされているのかを測る
(5) 患者の状態像の把握
4「看護必要度チェック項目」の選定
(1) 判断のバラつきがない項目であること
(2) 具体性・再現性のある項目であること
(3) 記載がないと判別できない項目であること
(4) 業務時間の推定に大きくかかわる項目であること
5 チェック時のルール徹底の重要性
(1) 評価者に依存しないこと
(2) 誰もが同じ評価を下せること
(3) 評価者の価値観を排除すること
(4) 写実に徹すること
(5) 記録による客観性を確保すること
6「看護必要度」の導入のために
Ⅱ 「看護必要度」 (Ver.6) のチェック項目と選択肢
Ⅲ 「看護必要度 (Ver.6) チェック票」評価の手引き
Ⅳ 各「評価票」の評価項目とその配点
1「特定集中治療室用の重症度,医療・看護必要度に係る評価票」の評価項目とその配点
2「ハイケアユニット用の重症度,医療・看護必要度に係る評価票」の評価項目とその配点
3「一般病棟用の重症度,医療・看護必要度に係る評価票」の評価項目とその配点
第4章「看護必要度」の評価者養成
Ⅰ 評価者養成の重要性
1 評価者訓練の必要性
(1) 臨床の場で行われる評価
(2) 人事考課者訓練の場合
2 評価者の陥りやすい傾向と「看護必要度」を正しく評価するための訓練
(1) 評価者の陥りやすい傾向
(2) 看護必要度評価で生じやすいエラー例
(3) 看護ケア量測定実施施設の事例より
(4) これまでの看護量測定者の教育
(5) 評価対象者 (患者) の側に立った評価
(6) 評価者に訓練が必要な理由
3 従来の看護量測定と「看護必要度」との相違
(1) 概念の相違
(2) 開発の経緯とねらいの相違
(3) 測定方法の相違
(4) 研究方法の相違
(5) 評価の視点の相違
(6) 問題点と今後の展望
4「看護必要度」と看護の質
Ⅱ 「看護必要度」院内導入時研修の実際
1 研修実施までの準備
(1) 院内調整の具体的な内容
(2) 評価指導者の選定
(3) 院内研修実施前の準備
2 院内研修の概要
(1) 院内研修の流れ
(2) 院内研修の留意点
3 院内研修の実際
(1) 「看護必要度」の概要に関する講義
(2) 「看護必要度」チェック項目の解説
(3) 「看護必要度」理解度テスト
(4) 「看護必要度」評価演習 (ビデオ)
(5) 「看護必要度」評価演習 (実践)
(6) 教材の準備「ビデオ撮影」及び演習シートの作成
4 院内研修の成果
(1) 看護業務の変化
(2) 看護師自身の変化
(3) 病院全体の影響
(4) 今後の課題
5 院内研修評価と次回研修計画への反映
6 院内研修に必要なチェックリスト
7 院内研修用ビデオ教材作成のポイント
(1) ビデオ教材作成のポイント
(2) 取り組み事例の紹介
Ⅲ 「看護必要度」院内導入後,評価の信頼性を維持するための方策
1「看護必要度」評価導入と精度の維持
2 患者分類法とツールとしての信頼性
3 患者分類システムに必須の要素──メイヨークリニックの事例から
4 具体的な方策
(1) スタッフ教育
(2) 継続的サポート体制
(3) データアセスメントとモニタリング
(4) 監査機構
(5) 専従者または専任者の配置
(6) 予算の確保
Ⅳ 全国で実施された「看護必要度」研修の実際と今後の課題
1 教育・研修システムの必要性
2「看護必要度評価指導者研修」の概要と課題
3「看護必要度評価者研修」の目的と研修効果についてのこれまでの知見
4 今後の課題
第5章「看護必要度」と記録
Ⅰ 「看護必要度」の評価における看護記録のあり方
1 はじめに
2「看護必要度」の評価の根拠としての看護記録の位置づけ
3 看護記録の現状
4 診療報酬の償還を受けるための看護記録とは
5 今後の課題
Ⅱ「看護必要度」と看護記録
1 チェックリスト様式だけではなぜいけないのか
2 看護の実践を表す記録とは
(1) 現状の記録から集められない情報
(2) ある臨床事例のエピソード
3「看護必要度」の信頼性を担保する記録とは
記録の検証から見えてきた看護要約の必要性
4 療養上の世話をどう記録するか
事象を端的に記述する訓練
5「看護必要度」の記録監査の視座
■別冊
■DVD 看護必要度評価 《演習ビデオ/Ver.6対応》
