- A4変 104ページ (判型/ページ数)
- 2024年10月発行
本体価格(税抜): ¥1,600
看護補助者は、人口減少社会における働き手不足により募集をしても集まらず、離職率も高いことが課題となっています。
このような中、2024年度診療報酬改定では、「看護補助体制充実加算」において、看護補助者の定着や計画的な育成・能力評価等の取り組みを行った場合の高い評価が設けられました。
本特集では、2024年10月に日本看護協会が公表した「看護補助者の業務に必要な能力の指標」を掲載し、その作成の経緯や目的・内容について解説。さらに本指標策定を進めてきた「看護補助者の業務と役割に関する検討委員会」委員長から、本指標を現場でどのように活用すべきかを提案します。
2025年に日本の認知症の高齢者は471万6,000人となり、2040年には584万2,000人になると推計され、高齢者の6.7人に1人が認知症になる時代を迎えます。
また、認知症は進行性であり、生命予後を規定すると言われています。
すでに海外では、最期を迎えるまでの間の身体的・社会的・心理的・スピリチュアルな苦痛に対して、あらかじめ苦痛を予測して対応する緩和ケアの必要性が謳われています。一方、日本においては、認知症の緩和ケアの推進は、これからの課題と言わざるを得ないのではないでしょうか。
本特集では、急性期病院における認知症の緩和ケアの課題と対策について概観し、海外における認知症の緩和ケアの潮流と日本の現状を解説。さらに、ケアの仕組みづくりや実践について報告します。